飛行機の航空券代はどう決まる?燃料価格や税金も影響も含め徹底解説!

はじめに

最近では、新型コロナウイルスの水際対策が大幅に緩和された影響もあり、海外旅行の動きが再び活発になりつつあります。
かくいう私筒井も、今年(2022年)は久々にタイへ観光に行ってきました。

海外旅行において必ず欠かせないのは航空券ですよね。
海外に限らず国内の旅行においても航空券の価格は変動しがちです。

今回は旅行においてかかせない飛行機の航空券の代金の決まり方について解説していきます。

航空券の代金の内訳について

航空券を利用する時に支払う代金は主に
「運賃」と「諸費用」に分けられます。それぞれの代金の内容について解説します。

航空券の運賃について


航空券の「運賃」については、
① 利用する航空会社や行き先
② 実際に搭乗した際に利用する座席の種類
③ 手荷物や預ける荷物の有無
④ 季節などの影響

で決まります。

それぞれの項目について解説します。

① 利用する航空会社や行き先

まず、航空会社は主に格安航空会社(LCC)と日本航空(JAL)や全日空(ANA)などの大手航空会社に分類されます。
格安航空会社(LCC)は機内サービスや、手荷物の大幅な制限することで、フルサービスを提供する大手航空会社と比べて、コストを抑えている分、安くなっているのが一般的です。
格安航空券を使うと、目的地にお行くという意味では何もかわりません。
しかし、値段が安くなる分、我慢しないといけないこともあるかも知れません。
また、目的地までの距離で料金が変わります。言うまでもありませんが行き先よって使用するん燃料をはじめとする運行コストは大きく異なってきますので、当然ですよね。
例えば車で東京から神奈川に行くのと大阪に行くのではガソリン代や高速料金、運転手を雇う場合は人件費など、全然違いますよね。航空機も同じです。
また、目的地の国や地域によっては現地使用料金や観光税が発生するのでこれらも航空券の価格に影響がでます。燃油サーチャージやこれらの現地税等については後ほど解説します。

② 実際に搭乗した際に利用する座席の種類や位置

飛行機の座席には大きく分けて3つの「クラス」という「区分」があります。
1. 機内の大部分の座席を占め、普通席に当たる「エコノミークラス」。
2. エコノミークラスより上のサービスが受けられ、平均して数十席ある「ビジネスクラス」。
3. 最上級のクラスで、平均して数席程度しかない「ファーストクラス」。
「クラス」という「区分」があります。と書いていますが、実際に航空機に搭乗して座席に着く前から実は受けることができる「サービス」にさまざまな違いがあります。では、「飛行機に乗る前」と「飛行機に乗った後」でそれぞれ解説します。

飛行機に乗る前(搭乗前)

エコノミークラスを利用する場合、国際線では平均して「2時間前」にはチェックインを行うことが推奨されていますが、ビジネスクラスやファーストクラスの場合はそれより短い45分前までなどに優遇されている場合が多いです。また、ビジネスクラスやファーストクラスの場合専用カウンターが用意されています。
さらに、チェックイン後の保安検査場や入国審査に関しても、空港によっては専用レーンが用意されています。エコノミーの方と比べて優先して通過できます。
ビジネスクラス、ファーストクラスの利用者には、空港にて専用のラウンジがあり、食事や飲み物、シャワースペースなどが用意されています。
特に飲食については有名シェフが監修しているなど、様々な定評があり搭乗前の楽しみとして利用している人もいます。

飛行機に乗る時(搭乗時、搭乗後)

座席の広さやゆとりは言うまでもありませんが、機内で受けられるサービスの内容にも違いがあります。
例えば、客室乗務員についても、その飛行機の座席数や飛行距離によって最低乗務人数が決められています。それによる差はありますが、エコノミークラスの場合は、50名程度の乗客に対して、1名以上の客室乗務員がつくといった割合ですがビジネスクラスの場合は、20名弱に対して1名ファーストクラスについては、1〜3名につき1名の客室乗務員がつくこともあります。
ここで紹介しているのは一部になりますがこれ以外に到着時の案内や送迎など様々なサービスの違いがあります。

③ 手荷物や預ける荷物の有無

飛行機に乗る前、まず空港に到着すると、必ず受付にて「チェックイン」を済ませ、チェックインの際に、航空機内に持ち込む手荷物以外の「荷物」があれば事前に預ける必要があります。
機内に持ち込むことができる荷物のサイズや内容は航空法や航空会社で定められており、大きい荷物(規定サイズを超えるキャリーケースやゴルフバックなど)や包丁など、一部認められている危険物についても必ずちチェックインの際に預ける必要があります。
エコノミークラスを利用する場合や格安航空会社では預けることができる荷物の重量も少なく、超過する場合は追加料金を支払う必要がありますが、ビジネスクラスとファーストクラスを利用する場合は預けられる荷物の重量もエコノミークラスに比べて多いので非常に優遇されています。

④ 季節などの影響

航空券は需要に応じて運賃が変動します。
航空券の価格は季節などで大きく変わりますよね。特に航空券の場合はお盆や年末年始に高くなる傾向があります。
ウクライナ問題でロシアでは国外へ脱出する動きが目立っており、航空券の予約が取りにくく非常に爆騰してます。(100万円を超えるという噂も。。。)
航空券の航空会社や旅行サイトの広告で出てくるのは格安時の運賃の場合が多いです。
ですが、早めに予約を取るなど、同じ日程でも安くなる場合がありますので、ゆとりをもった旅行計画をたてましょう。

諸費用とはどのようなものか?

諸費用とは、運賃以外に必要となる費用のことです。中でも利用者への影響が大きいのが「燃油サーチャージ(燃油特別付加運賃)」という仕組みになります。

燃油サーチャージについて

航空機の燃料価格は変動しやく不安定です。
もし、急な燃料の上昇が続くと航空会社は運賃への反映が間に合わず、その場合、航空会社の経営に影響し、赤字が続くと最悪倒産する場合もあります。
その対策として、燃料価格が上がったら、本来の運賃にその分を上乗せして利用者に負担してもらうという制度になります。
燃油サーチャージは多くの航空会社が導入しています。

燃油サーチャージはどのように決まるのか?

航空機燃料は「石油精製品ケロシン」が原料になります。
この石油製製品ケロシンの市場価格が燃油サーチャージの基準になります。
航空会社はこの燃油サーチャージの基準を原則2カ月ごとに見直して公表します。金額は路線に応じて設定され、日本航空のハワイ便では2022年10~11月の発券分は片道3万7400円になりました。これは過去最高金額となります。
燃油サーチャージの利用者の負担額は航空券を購入(発券)する時期で決まるのが一般的です。

その他の諸費用について

航空券の運賃以外で発生する諸費用に「燃油サーチャージ」はよく耳にしますが、航空会社に支払う燃油サーチャージと別に諸費用は発生します。

ここでは燃油サーチャージ以外に発生するその他の諸費用について解説します。

航空保険特別料金について

航空会社に支払う費用には燃油サーチャージと別に「航空保険特別料金」というものもあります。
航空会社の損害保険料は01年の米同時テロで高騰しました。「航空保険特別料金」は、この航空会社の損害保険料を利用者に転嫁する目的で導入されました。

施設利用料について

施設利用料は空港に払う料金になります。これは空港のターミナルの維持・管理に活用されています。
この金額は空港によって異なり、国際線は出発する利用者が負担します。
これ以外にも別途で手荷物検査など保安費用に充てる旅客保安サービス料を徴収する空港もあります。

現地で支払う税金(空港税)など

目的地へ発着する国・地域に応じて税金がかかることがあります。
例えば日本を出国する際は、日本人、外国人を問わず、全ての出国者に対して、「国際観光旅客税」として1000円が徴収されます。
この名称は、観光目的の出国者だけに加算されると思われますが、ビジネスや留学、医療など全ての渡航で納税義務が生じる他、訪日外国人が帰国する際にも納税義務が生じます。他にも入国審査料や税関審査料などがあり、総称していわゆる「空港税」と呼ばれています。

まとめ

いかがでしたか??
航空券の料金は単純に運賃のではなく、航空券の需要や、燃油、空港税や施設利用料できまる事がわかりました。
多くの場合、これらの諸費用は航空券の購入時に併せて払います。
そのため当初の見積もりやイメージに比べ支払額を高く感じることもあります。

安全にコスパよく渡航するためにも、これらのことをしっかりと理解し適切に対応していきましょう。

国土交通省のサイトはこちら
の特別観光旅客税(国税庁)のサイトはこちら
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